系概要

ビジネスサイエンス系の研究目的と特徴

  1. ビジネスサイエンス系は、国際化・情報化など環境変化の著しい「グローバルネットワーク時代のビジネス社会」に内包されるビジネス上の諸問題の本質を科学的かつ分析的な視点で捉えかつ解決するための「経営学」、「法学」、ならびに「高等教育」を対象とした教育・研究を推進する教員からなる。
  2. ビジネスサイエンス系における研究目的は、現実のビジネス社会において蓄積されている実践的な知識や経験と、学問における先端的でかつ先駆的な理論との「融合」を能動的・主体的に目指し、そこから得られる相乗効果を最大化する実践的な理論の体系化をはかることである。
  3. ビジネスサイエンス系に所属する教員の大半は、ビジネスの中核を支える両輪である「経営学」ならびに「法学」に関連する高度専門職業人の養成・再教育を行う夜間開講の社会人大学院を専任教員として担当している。
  4. 経営学領域は、経営戦略、組織論、人的資源管理、マーケティング、会計学といった経営学上の中心的な研究領域に加え、ファイナンス、統計・OR・品質管理等の経営工学領域、データ分析、知識工学等の計算機科学領域等、ビジネスのマネジメントに関連する幅広い研究領域をカバーしている。
  5. 法学領域においては、ビジネス環境の変化に呼応しながら、ビジネスと密接に関わる民事法学、公法学、社会法学、比較法、法制史等をはじめとする基礎法学を基盤としつつ、コーポレートガバナンス、民商法、知的財産権、社会・経済法等、実務を志向した実践法学領域も研究領域として有している。
  6. 高等教育領域では、大学等の高等教育機関の機能に関する総合的研究を行っている。経営学や法学を専門とする教員との密な連携をはかり、それらの学問領域から得られる知見を導入しつつ、実践可能なモデルの開発、試行及びその提供を目指している。
  7. 系における研究の特徴としては、以下のとおりである。
    • 教員個々の興味関心・自由な発想に基づいた研究を系として推進していること
    • 系の教員の学問上の背景は多様でありかつ広範に及ぶことから、それらの相互作用や融合から新しい学問分野や課題の創出が行われていること
    • 学問の性質上、個人研究を主としつつも、先駆的な教員が先導役となってグループ研究や共同研究を推進していること
    • 研究拠点が東京都内であるという点を活かし、社会のニーズに機敏にかつ積極的に応えるためのビジネス社会との接点を常に開拓しており、研究成果の社会還元等にも積極的であること
    • 担当するビジネス科学研究科に在籍する大学院生がビジネスを実践するビジネスパーソンであり、ビジネス上の生きた今日的な課題を、彼らを通して積極的に吸収しようとする姿勢に富んだ教員が多いこと
    • ビジネスそのものがグローバルな視点で展開されていることから、グローバルな視点に基づいた研究を推進していること
    • 系の教員の一部は弁護士等の実務家であり、学術ばかりでなく、実務家との連携も積極的に展開していること

ビジネスサイエンス系(教員組織) 研究グループ

筑波大学では、以下の研究グループ制度を設けており、現在2件のリサーチユニット及び2件のリサーチグループについて、ビジネスサイエンス系の教員が代表者となっております。

リサーチユニット:

部局の枠を超えた横断的かつ多様な学問領域の研究者群の組織化を推進するとともに、当該学問分野をリードする中核研究拠点化やセンターとしての機能形成を目的として、「リサーチユニット認定制度」を実施しています。

リサーチグループ:

比較的小規模な研究グループの可視化を推進するため、研究者群を登録・発信する仕組みとして、「リサーチグループ登録制度」を実施しています。